本誌特集

2016年11月30日（日本時間12月1日）のユネスコ（国連教育科学文化機関）第11回政府間委員会（エチオピア・アディスアベバ）で、「山・鉾・屋台行事」が無形文化遺産代表リスト（人類の無形文化遺産の代表的な一覧表）へ記載されることが決定した。これは、すでに記載されていた「京都祇園祭の山鉾行事」「日立風流物」を含む、重要無形民俗文化財の「山・鉾・屋台行事」33件を構成要素としてグループ化したものである。

代表リスト上では日本の無形文化遺産の数は1件減じたが、国内では31件の重要無形民俗文化財が、新たにユネスコ無形文化遺産に登録されたことになった。

グループ化による再提案は「和紙：日本の手漉和紙技術」に続き2回目であるが、「和紙」は「石州半紙」に「本美濃紙」「細川紙」を加えた3件に過ぎず、登録とは関係がない和紙の産地の反応は薄かった。しかし、今回の「山・鉾・屋台行事」は、北は青森県から南は熊本県まで18府県に及ぶ33件もの構成要素を含んでおり、ユネスコ無形文化遺産登録の祝賀ムードは全国的なものになった（「山・鉾・屋台行事」一覧表参照：http://www.isan-no-sekai.jp/column/vol28_list）。

「京都祇園祭の山鉾行事」が2009年9月に代表リストへ登録された際、京都市は10月31日に京都会館で記念シンポジウムを開催し、2011年10月には京都駅前ヨドバシビルに京都市無形文化遺産展示室を設置し、復興途中の大船鉾の実物の展示を始めた。京都府でも、京都文化博物館で「受け継いでゆく祇園祭」展（2009年11月23日～2010年1月11日）を開催し、その後リニューアルを経て2011年7月から「京のまつり」コーナーを設置し、祇園祭の至宝を山・鉾ごとに紹介する取り組みを継続している。

代表リスト記載後の「京都祇園祭の山鉾行事」には、2014年の後祭復興と大船鉾の巡行復帰という大きな転換点があるが、その前に、祇園祭の行事と山鉾について確認しておきたい^※1。

かつて祇園御霊会といわれた祇園祭は八坂神社の祭礼で、7月1日から31日までの1カ月間、さまざまな行事が行われる。その中心は、四条寺町の御旅所に3基の神輿が巡幸する7月17日の神幸祭と、本社に還る24日の還幸祭である。御旅所とは、祭神が神社を離れ一時的に遷座する場所で、『百練抄』の1159年11月26日条に「祇園旅所焼亡」とあるのが初見とされる。一説には、神幸祭の形式は祇園御霊会や稲荷祭礼に始まるともされ^※2、祇園祭が神幸祭の形式であることは重要な要素である。

後祭復興の取り組みが始まったのは2010年8月、連合会の理事長に就任した吉田孝次郎氏の発言からだった。吉田氏は今の祇園祭について「単なる大群衆の固まりで、露店の賑わいにすぎない。本来の美しさが埋没しかけている」とし、祇園祭のあるべき姿を伝えることがわれわれの「責務」とした。この「祇園祭を本来の姿に戻す」という目的に、門川大作市長も翌年1月の定例記者会見で支援を表明した。連合会では5月に後祭巡行検討部会を開き、具体的な検討が始められた。

後祭復興には、さまざまな効果も期待されていた。一つは、明石や福知山の花火大会における事故を教訓に、宵山に殺到する膨大な観光客の安全面での配慮が課題となっていたところに、観客を分散させる機会としても期待され始めた点である。その結果、露天商の出店許可を扱う警察の意向もあり、後祭の宵山期間には、露天商の出店を許可しないこととなった。

そしてより根本的な要因として、大船鉾の巡行復帰があった。もともと合同巡行の問題点として、巡行終了まで時間がかかりすぎるという点が指摘されていた。猛暑のなか最後まで見学することは困難で、有料観覧席は昼時になると空席が目立つようになっていた。さらに大船鉾が加わると巡行時間が延びることは明らかだった。また、大船鉾が籤（くじ）とらずの鉾で、後祭の最後尾を巡行することに起因する問題もあった。合同巡行では、鉾と曳山は新町通を南下してそれぞれの山鉾町へ帰るが、新町通は狭くてすれ違えない。そのため、遠い町から順に新町通に進入する必要があり、御池通で順番待ちが行われている。最後尾の大船鉾は、遠いほうの町なので、先行する3基の山鉾が長時間待たされ、御池通が混乱することが予想された。その問題を解消するには、合同巡行の解消が最も現実的であった。

一方、四条町による大船鉾の巡行復帰への取り組みは、1997年の囃子復活にさかのぼる。囃子を宵山で披露するなどの活動を通じて復興の機運が盛り上がり、2008年には「大船鉾祭事振興協議会」が発足している。2010年には一般財団法人四条町大船鉾保存会（以下、大船鉾保存会）が登記され、間を置かずして公益財団法人の認可を受けている^※9。

この頃、すでに京都市では先述の京都市無形文化遺産展示室の開設準備に入っており、連合会と大船鉾保存会と協議した結果、復興途中の鉾を展示するという方向が決まった。

意外に思われるかもしれないが、大船鉾の復興は大船鉾保存会ではなく、連合会が主導する形をとって進められた。連合会は復原検討委員会を開催し、絵画資料を含めた歴史資料を調査検討し、かつての姿を復原する作業に取り組んだ。これには、2011・2012年度の2カ年、文化庁の「文化遺産を活かした観光振興・地域活性化事業」の採択を受け、文化庁とも連携を取りながら慎重に進めた。というのも、大船鉾が巡行復帰するということは、重要無形民俗文化財の構成要素が増えることを意味し、大船鉾保存会よりむしろ保存団体である連合会の問題となるからである。

連合会が研究調査した結果として示された往時の大船鉾の復原図は、大船鉾保存会にとって基本設計図であり、それをもとに大船鉾保存会が実施設計を行って建設に取り組んだ。建設費は、大船鉾保存会の自己資金と、大船鉾保存会に寄せられた京都青年会議所、京都ライオンズクラブおよび一般からの寄附金が充てられた。

観光都市・京都を代表する祇園祭であっても、その運営基盤は決して盤石ではない。オフィス街である四条烏丸に近い都心部では、すでに夜間人口がゼロの山鉾町もある。町の出身者が縁故を頼って人を集める疑似的地縁組織である保存会、マンション住民と旧住民との折り合いを工夫している保存会、粽などの授与品の売り上げが小さく経営基盤の弱い保存会など、さまざまな悩みを抱えつつも、維持継承に向けて工夫を重ねて伝統を紡いでいる^※10。

後祭の10基を出す保存会（山鉾町）は、49年ぶりに復活する後祭の宵山に観客が集まるのか不安を感じつつも、今後の祭の継続を賭けて大英断を下した。大船鉾の復活も、未来永劫続けていくという覚悟をもって取り組まれたことである。これらのことは、後継者不足や合理化が進む風潮のなかで、祭日が変更されたり、規模が縮小されたりする傾向に対する、京都からのアンチテーゼであり、決意表明である。

そして現在、休み山の鷹山が、数年にわたる勉強会を下敷きに、地域住民の結束を固めつつ賛同者を集め、すでに公益財団法人鷹山保存会が発足している。連合会は、その動きをうけ、近世期の鷹山の復原想定図面を作成するための調査事業を始めている。