本誌特集

1958（昭和33）年に実施された姫路城大天守台解体修理の際、天守台穴藏の背後から羽柴秀吉が築いた天正期石垣が発見された。この修復事例は、城郭石垣のスタイルに明確な時代差があることの考古学的観点からの証明に繋がった点と、この頃は櫓や門など現存建造物の「台座」といった付属品的認識が根強かった石垣に対して、修復時に文化財としての独自調査が必要であることを明示した点において一定の意義を持つ。

その具体的改善こそ暫時進まなかったものの、文化庁の主導で1988（昭和63）年から稼働した中近世城郭緊急保存整備事業をきっかけに、石垣を「歴史の証人」と位置付けた上で、事前・平行の発掘調査を伴う解体修理の実例が増えていった。大坂、肥前名護屋（写真1）、盛岡、甲府、小田原などの各城はその先駆であり、安土、姫路、二本松、仙台、金沢などへとその基本姿勢は継承され敷衍し、現在では石垣の時代相を考慮に入れた修理・復元方針の検討と、そのための事前調査や解体時の記録化が常識となっている。

ところで、正規に文化財としての扱いを受けて調査・整備対象となったこれらの石垣だが、織豊政権に積極的に登用された、近江の石工集団を起源とする技術系譜上の作品が大半を占めている。『山科家礼記』長享2（1489）年正月29日条にある「季秀奉書写」の中に、近江穴太（あのう）に在住（「あなうのもの」）する「穴太」（＝石工の総称）の活動の記載があることから（写真2）、その存在が室町期にまで遡及することが実証できるが、この「穴太」衆による作品こそが後の近世城郭の石垣型式の主軸を形成していったのである。一般的に「穴太積み」と称される石垣とは、穴太地方の伝統的技法に基づく配石・築成上の特徴を備えた構造物と定義付けられ、地域的特徴の一つとしてカテゴライズされると言ってもよいだろう。

2015（平成27）年に文化庁記念物課が発刊した『石垣修理のてびき』（同成社）により、わが国の文化財石垣の保全方法の基本が定められた。われわれはこれにより、理念とプロセスに関して現場で応用できるマニュアルを共有することになったが、その組み立てに当たっては前掲の近世城郭石垣の解体事例から得られた経験と知識が基盤となっている。

従って、近江穴太の技術の全国的拡散が進む以前から存在していた、中世城館の石垣に適用する場合には別の補完的基準が必要になるはずだが、実のところ追加措置は容易ではない。なぜなら、織豊期以前から近江以外の各地方に根付いていた技術者による石垣の研究・分析が、未だ十分ではないからである。整備実績としては一乗谷朝倉氏遺跡（福井県）、八王子城（東京都）、吉川元春館（広島県）、新田金山城（群馬県）などがあるのだが、全体件数の中では少数派である。

伝統的石垣構築技術者の唯一の全国的連絡組織である文化財石垣保存技術協議会の現会長・松本勝蔣氏から、城ではなく棚田の石垣復元の難しさを筆者は聞かされたことがある。「天下人」秀吉の肥前名護屋城の石垣整備を手掛けた一級の石工棟梁である氏が、佐賀県内の歴史的景観である棚田の補修に携わった時、その石垣の規則性の無さと「技法」の希薄さに手を焼いたという。曰く、「石の動きが自由勝手すぎる」と。

これは中世の石積み技術の本質を解読する上でも重要な表現であって、法量（寸法）や加工度の統一性を欠いた石材のみを使用し、田畑であるため裏栗層が極端に薄いか皆無（作物の育成と貯水の目的から裏栗石は適さない）、勾配角度を取る意識も希薄といった棚田石垣の構造的特徴は、確かに中世城郭のそれと酷似する（写真3）。無作為にして不定形の技術であるために、修理に当たっての方向性を定めにくく、中世の城石垣の整備でありながら石工サイドが無意識のうちに近世的要素を盛り込んでしまうミスを多々見かける。隅角部が算木積み「モドキ」になったり、粗割石の平滑な面が集中したり、角稜線が異様に明瞭になって規格的な台形状のシルエットになったり等々、外観的にも後出する特徴を同居させてしまうケースに陥らないように、技術者と工事管理者と文化財担当者とが三位一体となって、設計・施工時の点検に専念することが大切である。

整備の先駆的事例の中でも吉川元春館（広島県北広島町）では、「石つき之もの共（石築の者共）」と史料上に登場する安芸地方の石工集団の介在をしっかりと意識して、近江系の「布目崩し積み」にならぬよう、扁平な大型石材を横位に用いることで築石部の横目地が発達する残存石垣の特徴を把握し、周囲に分布する領主居館の石垣等からも共通性を見定めて復元施工してのけた（写真4）。新高山城（小早川氏・同県三原市）、備前富山城（宇喜多氏・岡山県岡山市）、周防稜雲寺（大内氏・山口県山口市、写真5）等の中国地方の中世石垣に共通する、時代と地域のオリジナリティーを忠実に再現した整備事例の一つと言えるだろう。

ここまでは、主に平常時における遺跡整備の一環としての石垣修理を想定した話である。これに対して、災害により崩壊した石垣の復元については臨み方の違いに留意しておく必要がある。

文化財石垣を含めて、被災損壊した施設等の国庫補助金を基にした復旧の場合、国交省や文化庁ともに「被災前の原形復旧」の原則を交付要綱等で成文化している。その一方で、諸般の事情から完全復旧が困難な場合における同等構造物への差し替え（「従前の効用の復旧」）が認められている。その理念に従えば、文化財石垣の場合は現有する歴史的価値の減退を防ぐための個別検討が以下のような経緯から必要となり、被災前の遺跡としての復旧形状をどの時間軸に定めるかという、シビアな問題の議論が不可避である。

全国の近世城郭は、大名領国の中枢としての本来的機能を停止した廃藩置県の後、国家と地域のさまざまなニーズから再利用の道を辿った。それは現代の公園利用に至るまで継続しており、武家政権下では存在しなかった多数の後出施設が重複している。往時の石垣の上には旧軍部や学校の敷地整備に伴う天端石が追造され、公園化によりベンチや転落防止柵が設置され、顕彰のための記念碑が据えられ、はては櫓風のコンクリート製建造物が建つというように、実に賑やかな近現代期の創造景観が加わった。

これらを巻き込んだ大規模な石垣崩壊が生じた場合、復旧に当たってどこまでを修理対象として整理付けるべきかという、事業の根幹に係る問題から検討を迫られることとなる。「原形復旧」の原則に、安直な形で回復の基本方針を委ねるわけにはいかない。これが一般の整備事業の枠内ならば、城郭が機能する最終段階（幕末ないし明治6（1873）年のいわゆる「存城廃城令」布達まで）に年代観の下限を置いた復原モデルの採択が常道である。

仮に、当該の城跡の本質的価値を維持するために施された追加処置が近現代工法によるものであっても、遺構本体にとって穏当であるならば残置する必然性を見出すことも不可能ではないが、実際にはそうしたケースは多くはない。現実的には文化財保護の観点に立った計画も持たず、遺構の健康にとって有益かどうかよりも利用者の便益と観光上の期待感を満たす目的から、廃城後に発明された素材や発想、新規技術を投入した事例が大勢を占める。

2016年震災を受けた熊本城跡の復興においても、正しくそうした要素をも含めて、回復方針の確定のための議論に最初に直面することとなった。旧陸軍第6師団の関連施設跡や、明治22（1889）年震災に伴い修理された近代期石垣、昭和以降の公園管理下でのさまざまな改造痕跡など、これらを乗せた状態の藩政期のオリジナル石垣ごと崩壊したのである（写真8）。これら廃藩後の構造物に「特別史跡熊本城跡」の構成要素としての文化財的価値を一律に与えて、復旧の対象にすべきかどうか。

近年、市民活動上のコミュニティの場という切り口から遺跡の社会的役割を再評価し、その維持の過程で創出された施設についても新しい意義付けを行おうとする思想を散見するが、城跡はその典型的な対象空間と言って良い。しかしながら、そうした今日的な城「跡」の利用形態にとって有用であることから、あるいは文化財としての城跡の管理と啓蒙にとって「良かれと思って」取られた措置ならば、どのような形の物でも肯定的に維持する方向には、流石に進み難いだろう。何よりも、史料による裏付けからの実在証左に不足し、オーセンティシティ（真正性）が担保できない物体を積極的に残すのは有形文化財の保全原理に反しよう。少なくとも、「城」の要素としての履歴を持たない別時代の事物を同居させるのは望ましい遺跡整備の形ではない。

判断の上で難しいのは、近世から継承された伝統的技法に立脚して明治期以降に修復された近代石垣が復旧対象に混在している場合で、無形文化財の価値水準（民俗学的思考による）とも通じる解釈を当てるなら、そこに投入された「技」の価値への配慮も検討対象となる可能性がある。ただし、その「技」の行使が、文化財としての城石垣の復元や補完を意図した内容か否か次第で、取り扱い方は変わるだろう。あくまでも「城」が「城」としての生命を保っていた時期の様態が第一優先であり、これを完成目標とした復旧が理想であって、その時代的特徴の維持に支障を及ぼす案件の解消を基本とするべきである。

熊本城では検討の結果として、「原形復旧」原則に従って「地震直前の状態への復旧」を基本方針としつつも、近現代以降の改造石垣の中に構造的欠陥（不安定形状の石材や損耗した栗石の遺存など）が認められる場合や、伝統的技法に反して文化財価値を低落させる部位（練積み施工箇所など）においては、被災前回復に拘らず本来の城郭石垣に即した改善策を講じることとした。そして、維持すべき歴史的時間軸は、城としての防衛機能が実戦で再確認された歴史事象でもある明治10（1877）年の西南戦争時の遺構を最下限とし、それより古い時代の石垣群を文化財として位置付けた復旧目標を明示したのである。

熊本城に先行する例として、2012年の集中豪雨で崩壊した島原城本丸の石垣修理では、国交省の都市計画公園災害復旧助成を受けつつも、被災以前に果樹畑や公園整備に伴い改造・増築された近現代の石垣部分を復旧対象から敢えて除外し、将来の文化財石垣としての歴史性回復の措置を待つこととして崩壊面の一時養生施工を行うにとどめ、主要箇所についての復元施工を完了させた。災害復旧補助事業の原則に従った施工箇所と、文化財復元に徹すべき箇所とを区分することで、城の歴史的真正性の維持と回復に拘った一つの行政判断として評価したい（写真9）。