レポート

折しも、市民団体である戦後史会議・松江が『島根の戦争遺跡』^１）を刊行し、これに関連する講演会と現地見学会が２月前半に計画されていたため、ここに島根史学会／島根考古学会／戦後史会議・松江の関係者（以下、３者）が集まって対応を検討した。そこでまず３月に調査と現地保存を求める要望書を行政に提出した。また、その時点で判明していた大社基地遺跡群の学術的意義を広く発信するため、普及用リーフレットを作成した（図２）^２）。つぎに、全国規模の団体や学会に協力を要請した。その結果、戦争遺跡保存全国ネットワークから遺跡群についての見解表明、文化財保存全国協議会と日本考古学協会埋蔵文化財保護対策委員会から調査・保存を求める要望書の提出、考古学研究会では例会報告と会誌への展望記事^３）掲載、文献史学７学会（歴史学研究会／石見郷土研究談話会／日本史研究会／広島史学研究会／歴史科学協議会／芸備地方史研究会／大阪歴史科学協議会）から３者要望への賛同署名などの取り組みがおこなわれた。

また、活動の幅と裾野を広げるため、３者メンバーが中心となって保存運動を推進する団体として「大社基地の明日を考える会」（以下、明日を考える会）を2021年３月に組織した。この明日を考える会では、市民講座（大社基地講座）および現地見学会の開催を中心とした活動を進めた（写真４）。大社基地講座は2021年４月の第１回から、2023年３月の第８回まで回を重ね、毎回50名前後の参加者を得た。講座会場には基地設営隊本部となった旧出西国民学校の一部が保存された出雲市斐川環境学習センターを主として利用し、戦争遺跡の活用実践を試みた（写真５・６）。現地見学会は希望者への随時開催だけでなく、大社基地講座と同時開催にすることで、講座参加者に戦争遺跡を体感してもらう工夫をした。また、地元新聞『山陰中央新報』で2021年５月に「語り始めた滑走路　戦争遺跡・大社基地」と題する計６回の連載を企画し、その後も講座開催や要望書提出などにあわせて戦争遺跡にかかわる論説の投稿を重ねた。これらを受けて、読者からも主滑走路の保存を求める投稿が頻繁になされた。また、明日を考える会のウェブサイト^４）を開設し、オンライン署名活動^５）やSNSによって幅広く情報発信に努めた。なお、大社基地講座の一部は、YouTubeを通して動画を公開した^６）。ただ、保存運動を2020年以降のコロナ禍に進めざるを得ず、直接的な対話を通した活動が大きく制限された点が悔やまれる。

主滑走路をめぐって地元３者や全国学会が行政に要望したのは、①遺跡群全体の総合的な調査の実施、②史跡としての現地保存、③整備と活用を視野に入れた保存管理計画の策定の３点である。とりわけ①の総合調査を強く要望したのは、②・③の保存・整備・活用を実現するにも調査成果にもとづく遺跡の評価が不可欠だからである。この要望にたいし、出雲市からは市が所有する主滑走路の一部約2,900㎡を民間事業者が取得した土地と交換したうえで現地保存しこれを活用すること、主滑走路の開発対象部分について詳細な表面情報の記録をおこなうこと、関連遺構の考古学的調査や文献調査さらには聞き取り調査など総合調査を今後計画的に進めることが示された。しかし、島根県からは近現代の戦争遺跡を埋蔵文化財とする判断基準が明確ではないため、文化財保護法に即した対応はできないといった趣旨の回答があり、主滑走路の一部保存を決定した出雲市もその前提のもと遺跡の価値づけにふれることなく結論を示した点で課題を残した。また、開発による消滅が決定した主滑走路の範囲について発掘調査の実施を要望したが、部分的な調査にとどまった。

地元３者を含めた学術団体が保存をめざすうえで根拠としたのは、1998年に文化庁次長名で出された「埋蔵文化財の保護と発掘調査の円滑化等について（通知）」（以下、平成10年通知）である。この平成10年通知には、「４（１）１）埋蔵文化財として扱う範囲に関する原則」に「３ 近現代の遺跡については，地域において特に重要なものを対象とすることができる（原文ママ）」とある。しかし、たとえ平成10年通知があったとしても、遺跡の重要性をめぐる評価が後手に回るとその枠組みの効力が発揮されない現実に直面した。

また、保存運動を通じた行政とのやりとりのなかでは、この平成10年通知にある構造的な問題を強く認識した。その問題は、大社基地遺跡群の主滑走路が「特に重要なもの」だとしても、そうした重要性の評価が体系的かつ具体的でなければほとんど意味をなさなかったという保存運動の結果とも深くかかわる。すべての遺跡を残すことは現実にはできないため、遺跡保存にどうしても選別がはたらく。だからこそ基準は明確でなければならず、基準の妥当性を裏づけるには調査研究の蓄積が必要である。しかし、戦争遺跡を含む近現代の遺跡の多くは、平成10年通知に示された「特に重要なもの」でなければ埋蔵文化財として取り扱うことができないため、行政的には調査がままならない現状にあり、いわば負の連鎖のなかにある。

保存運動を進めるうえでいま一つ痛感した障壁が、地元での保存の機運を高めることの難しさである。大社基地遺跡群の場合は、2002年に新川元滑走路周辺対策協議会が斐川町にたいして陳情をおこなっており、主滑走路の払い下げに際して県立施設の誘致や公園整備、宅地化などの要望が出されている^７）。そして当時の報道資料に、「残された負の遺産解消と地域振興を目的」にした要望であると明記されている点はみのがせない^８）。必ずしも多数派を占める意見ではないにしても、遺跡に近い住民には「戦争遺跡＝負の遺産」との見方が少なからずある。これは戦争遺跡に特徴的な側面としてあり、わたしも実際に運動の過程でそうした声に幾度か接した。

とはいえ、主滑走路の保存が実現しなかった最大の要因は、保存運動の遅れにある。同地は2002年の陸上自衛隊出西訓練場の用途廃止以降に国から払い下げがおこなわれ、東側を中心に県警訓練場や公園の整備、葬祭会館、メガソーラーなどの建設によって開発が進んだ。そして、本格的な保存運動を開始した2021年には全体の半分以上がすでに消滅していた。2002年以降の動向をみれば、主滑走路のさらなる開発は十分に予測しえたが、実際には開発計画が発覚してから保存運動を開始しており、遅きに失したのである。とりわけ、2001年７月に新川飛行場跡を考える会が旧斐川町に大社基地遺跡群の保存を求めて陳情をおこなっていたにもかかわらず^９）、こうした市民団体の動きが学術団体に波及しなかった点は重く受け止めねばならない。保存運動の着手が遅れた背景には、戦争遺跡にたいする考古学サイドの意識不足と、それを招いた戦争遺跡にかかわる情報の少なさがある。

以上、戦争遺跡の基礎的な調査研究の不足や、戦争遺跡と戦争をめぐる多様な価値観との不可分性といった課題を個人的な経験にもとづいて述べた。一見すると、これらの課題には関連がないようにみえるが、戦争遺跡にそれぞれの価値観が結びつきがちなのは、遺跡の実態が把握できていないためにすでにあるイメージにひきずられることと無関係ではないだろう。だとすれば、必要なのは戦争遺跡の実態把握を目的とした調査研究にほかならない。