レポート

私が本格的に高松塚古墳の取材に携わったのは、2007年8月からになる。文化財の担当記者として、それまでも古墳壁画に関する原稿を書いたことはあったが、異動に伴い、奈良県南部の取材担当となったことで、壁画の保存管理の問題と正面から向き合うこととなった。そうした問題を検討する文化庁の有識者会議を取材したのは、同年9月28日の「国宝高松塚古墳壁画恒久保存対策検討会（第9回）」が初めてだった。この日は壁画を取り出すために石室を解体した後の初めての会議ということで、作業の報告や取り出した壁画や石材をどのように修復していくかが、議論の中心になった。続く11月30日の会合（第10回）、翌2008年2月25日の会合（第11回）では、壁画が劣化した原因をどのように調査するかについて議論が行われた。委員からは「一番大事なことは，将来の保存や修復等に必要な基本資料となること」、「幅広な劣化の調査、将来を見据えた資料を収集し、分析することが重要」、「人為的な要因を含めて総合的に行うことをお願いしたい」、「発見後の30数年間において，どのように壁画が劣化していったのかという経過を明らかにする必要がある」などという意見が出た^１）。また、2月の会議では、同年5月末ころに壁画の一般公開ができるよう、準備を進めていることも明らかにされた。壁画の発見から35年たって、ようやく「公開」という視点が加わることになった。

2008年度の有識者会議については、壁画の保存活用を検討する場とは別に、高松塚古墳の壁画の劣化原因を調査する「高松塚古墳壁画劣化原因調査検討会（以下、劣化原因調査検討会）」も設置された。1回目の会合は7月4日で、1か月ないし2か月に1回のペースで2010年3月までに17回開催された（最終回は保存活用検討会との合同開催）。ほとんどが都内での開催で、この時期、かなりの頻度で東京に出張した記憶がある。劣化原因調査検討会の委員は9人。このうち、座長、副座長をはじめ７人の委員は壁画の保存管理に携わってきた“関係者”ではなく、第3者的な立場の有識者が選ばれた。検討会では、①壁画の劣化に関する当時の状況把握・認識の問題、②壁画の劣化・損傷の具体的な内容、③発見時の状況、④温湿度等の環境変動、⑤地震等の石室への影響、⑥カビ等の微生物被害、⑦保存管理上の諸問題（保存施設による制御、石室内の人の出入り、漆喰の強化に用いた接着剤の影響、取合部天井の崩落止め工事の問題、壁画の損傷事故、⑧国内の装飾古墳の保存管理、⑨海外の壁画（イタリアの古墳壁画、フランス・ラスコー洞窟壁画）の状況など、多岐にわたる観点から検討が行われた^４）。

検討会は16回の審議を経て2010年3月24日に報告書をまとめ、文化庁に提出する。会としての結論は、壁画の劣化が急激に進行したのは、「『作為』と『不作為』とが入り混じった、複合的な要因の『総和』」とされた。報告書では、1972年の発見以降、①1980年~84年ごろにかけて、②2001年から05年ごろにかけて、2回のカビの大発生があった（それぞれ「昭和のカビ大発生」「平成のカビ大発生」としている）としたうえで、①の「昭和のカビ」の大発生は、石室内の温度環境の変化、修復作業で使用した樹脂や薬剤の選択、度重なる石室内への人の出入り等が複合して起こったと指摘。その対応中に「白虎」が退色したと考えられるとした。②の「平成のカビ」は、保存施設の温度調節機能が十分でなかったことなどによる石室内の温度上昇や、「取合部」天井の崩落による微生物を多く含む土層の露出などがあった中、不十分な生物対策で行われた工事が直接の引き金になった可能性が高いとした。それらの問題に加え、▼1976年の「保存施設」竣工以降、保存対策のための有識者会議が開催されず、有名無実化し、保存修理（修復）が現場任せになった、▼壁画の状態変化に関する情報の発信が積極に行われず、担当者や組織の緊張感を弱めることにつながった、▼文化庁など担当機関による組織的な取組が行われなくなったことも「劣化の遠因となった可能性がきわめて高い」とした。そうした様々な因子（作為的な要因と不作為の要因）が複合的に作用した「負の連鎖」で壁画が劣化したと結論付けた。そのうえで、▼「市町村・都道府県・国」の連携や、市民やマスコミ、学会・大学などとも協同する「連携・協同」を核とした保存・寒冷体制の確立▼恒久的なチェック体制の構築などを提言した^５）。

この報告書に対して、「どうしたら高松塚を守れたのかまでは示されなかったのは残念」、「自覚を促す意味でも、もっと厳しい指摘が必要だった」とする識者の見解を伝えた報道もあった。

100ページ余りの報告書を一読した時点で、「かなりわかりにくい」というのが私の率直な感想だった。その一方で、1976年の「保存施設」の竣工以降、有識者会議（保存対策調査会）が開催されず、「保存対策全体を高度かつ幅広い観点からチェックし、必要な対応策について判断する『司令塔』を欠いていた」ことを2度にわたって指摘していることに関心を持った。報告書は、「最低でも年に一度程度（有識者会議を）開催していれば、その時々の古墳並びに壁画の状況について把握でき、例えば『年次報告』の形で、保存状況を広く国民に知らせることができたはずである。専門家から新しい知見が寄せられる可能性もあったであろう」としている^６）。直接的な表現は見当たらないものの、壁画の劣化を繰り返さないために、壁画の”番人“、”保存管理の司令塔“となる組織（有識者会議）の設置を求めているのではないかと解釈した。このような検討会の”意向“を踏まえ、当日のテレビニュースでは、「修復のために石室を解体せざるを得なかった高松塚古墳のケースを、文化庁が今後、教訓として生かせるかどうかが問われている」とリポートした。

この報告書の提出で、高松塚古墳の壁画の劣化原因の調査にひと区切りがつき、2010年4月に「古墳壁画の保存活用に関する検討会」が設置される。検討の中心は高松塚・キトラ古墳の壁画の保存活用についてと、前回の検討会と内容的に変わりはないが、高松塚古墳、キトラ古墳の“教訓”を活かすべく、各地にある「装飾古墳」の保存管理についても検討することとなった。

検討会の17人の委員のうち、10人は前の検討会からの引き続きで、劣化原因調査検討会の委員6人も加わった。この検討会は、現在まで継続しているが、2014年3月までと、同年4月以降では、委員の構成や検討の内容が異なる。2014年度までの検討会では、修復を終えたキトラ古墳の壁画の保存・活用や墳丘の整備の方針などを示した「キトラ古墳の整備等に関する基本方針」（2012年3月29日）をまとめたほか、2014年3月10日に、装飾古墳の保存管理の方針をまとめたワーキンググループの報告書を提出した。また、同年3月27日の検討会（第15回）では、高松塚古墳の壁画について、「当分の間、古墳外の適切な場所において保存管理・活用を行うことが適切」という見解を示した。「（壁画を）別の場所で保存修理をすることはやむを得ない」というのが、主な理由だった^７）。

その次の検討会（第16回）については、しばらく時間が空いて、翌年（2015年）1月7日の開催となった。この時点で座長・副座長が交代したほか、私を含む11人が新たに委員に就任した。キトラ古墳の整備の方向性が決まり、高松塚古墳の壁画についても、修復後の当面の保存・活用の方向性が示されたことで、議論は“ひと山超えた”感じになっており、会議の開催頻度も1年に2回ないし3回と減っていった。

文化庁は、高松塚古墳の壁画を”当面の間”保存・活用する施設について、2029年度中の完成を目指すとしている。現在の有識者会議の議論は、この施設の建設に向けた基本計画等の検討が中心で、壁画を古墳に戻すためにどのような技術が必要かという点など、50年先、100年先を見据えた議論がほとんどないように思える。

2022年度になって半年が過ぎたが、このレポートを書いている時点（10月）で、新年度の検討会はまだ1度も開かれていない。文化庁の有識者会議は、果たして“壁画の番人”足り得るのか、これからも動向を見守らなければならないと思う。