レポート

「あらゆる戦争は、起こすのは簡単だが、やめるのは極めて難しい」^１）。

これは古代ローマの歴史家サルスティウスの言葉である。残念ながら人類は二千年以上進歩していないようだ。

この１年半、ロシアによるウクライナ侵攻のニュースを耳にしない日はない。そうしたなか私が少々意外に思ってきたのは、アジア太平洋戦争の記憶や歴史を振り返りつつ、今次の侵攻やそこに至る世界の分断・対立について論じる声が、政治家やマスコミ、歴史研究者からもそれほど大きくなっていないことである。

この私の感想に対しては、そのような声はすでにたくさんあるといったことを含めさまざまな意見があろう。いずれにしても、第一次大戦後の国際関係において、大日本帝国が、次の世界大戦につながる対立・分断拡大の中心軸に位置していたことは誰もが認めるはずである。また、大日本帝国が、そこでの諸問題を武力行使で解決しようとしたことも動かない。そうした点にウクライナの戦争との接続点を見出すことは十分可能なように思う。

大日本帝国が始めた戦争は、思惑通りには進まず長期化の道をたどることになる。そして次第に追い詰められ、やがて敗戦必至となっても自らの正義を譲らず戦争継続にこだわり、多くの国民もそれに応えた。そしてこの「終わらない戦争」が、敗戦までの間の国内外の犠牲者を指数関数的に増加させていき、現在も未解決なままのものを含む、さまざまな問題を拡大していくことになるのである。

ウクライナの戦争も、サルスティウスの言葉通り終わりが見えなくなっている。こうした世界情勢のなかで、かつての大日本帝国の歴史を振り返り、対立・分断の拡大から戦争の勃発、そして敗戦に至るまでの過程においていったい何があったのかを、国家の歴史から個々人の記憶のレベルまで、広く世界に知ってもらう場をつくることに意味がないはずはない。ウクライナの戦争をめぐり、歴史に基づいて唯一予測が可能だったのは、決して思惑通りには進まず、先が見えなくなることだったはずである。歴史は、戦争のきっかけにもなるが抑止力にもなると信じたい。もはや定型句となった「今日、私たちが享受している平和と繁栄は、戦没者の皆様の尊い命と、苦難の歴史の上に築かれたものである」^２）という言葉は、歴史を抑止力にする努力を続けてはじめて意味をもつということを忘れてはならないだろう。

こちらも私見で恐縮であるが、私は常々、日本にはアジア太平洋戦争の記憶や歴史を想起し考えることにつながるきっかけが少なすぎると思ってきた。もちろん、現在の状況に至るまでに、複雑な事情やさまざまな思いが絡んできたことについては承知しているつもりである。しかしそうしたなかで、アジア太平洋戦争のことをあまりにも知らない、気に留めない人々が多くなっているという現実にも目を向ける必要がある。

私は、担当する講義で、学生たちのアジア太平洋戦争についての知識や意識の調査を続けている。そのなかから、複数の学部の学生が受講する総合教育科目において実施した、アジア太平洋戦争の日本人の死者数についての質問に対する回答を紹介すると、直近２年間の回答者219名のうち、厚労省発表の310万人（1937～1945年）と記したのは僅か１名で、200～399万人の範囲に広げても全体の1/4弱であった。そして半数以上が200万人未満とし、1/3を超える学生が100万人未満と答えている。

私は、数や評価が分かれていることを含め、アジア太平洋戦争の国内外の死者数について知っておくことは、これから世界に羽ばたいていく学生たちにとって大きな意味をもつと考えている。もっとも、国内外の死者数については、高校の教科書で詳述されているわけではない。というより全体的に記述は薄く、日本国民310万人という数字が載っているものも僅かである。つまり学生たちの多くは、高校までの授業でこうしたことを習っていない可能性が高いことになるが、逆に上記の結果は、学校教育以外においても、学生たちが死者数を記憶に留める機会が殆どなかったことを物語っている。

古くアルヴァックスが指摘したように、記憶や歴史の想起において場所やモノのもつ意味はきわめて大きい^３）。というより、個々人や集団にとって忘れ得ない、忘れてはならないとされる記憶や歴史は、時が流れ景色が変わっていくなかでも、想起の起点となる多くの場所やモノを残しながら継承されていく。例えばヨーロッパで「つまずきの石」（写真１）の設置運動が始まったのは1992年であり、現在も設置が続いている。こうしたところに記憶や歴史への思いが表れる。

逆に言うと、モノや場所の在り方に目を向ければ、日本における、アジア太平洋戦争の記憶や歴史への向き合い方の現実が見えてくることになる。私は、記憶や歴史をプラクティカルなものと考えているが、だからこそ今、日本にとって、世界にとって、そしてこの世界に生きる個々人にとっての、アジア太平洋戦争の記憶と歴史のもつ意味を改めて問い直したいと思っている。そしてそれは、当然、記憶や歴史と一体となるモノや場所の在り方を考えることにつながる。

戦争の記憶や歴史と結びつくモノや場所は多様である。「つまずきの石」にみるように、戦時のものでなければならないというわけでもない。しかし、戦争そのものの痕跡である戦争遺跡が、その主たる位置を占めていくであろうこともまた疑いないところである。

一方で戦争遺跡を記憶や歴史をつなぐ場にしていくためには、遺跡を文化財として制度的に保護していく取り組みも重要である。現在、多くの市民団体の熱心な活動が、そうした制度的な保護の実現につながってきている。また、戦争遺跡の発掘調査例も増加している。しかし、世界という枠組みでアジア太平洋戦争の記憶や歴史の意味を問う私の視点からすれば、まだまだ圧倒的に足りないと言わざるを得ない。

戦争遺跡の保護措置をめぐる問題点として、よく国や自治体から耳にするのは、評価が定まっていないという言葉である。ただ私は、この文言には大きな問題があると思っている。というのも、戦争遺跡の保護措置を、学術研究を評価軸とするこれまでの取り組みと同じように進めていくことには無理があるからである。

近現代は、学術とりわけ科学による知識が圧倒的な力をもってきた時代である。確かに科学は、客観性の高い根拠と論理によって実に多くの事象を説明してきた。一方で、それら一つひとつの言説の正しさをそのまま理解できるのは、その分野に精通した一部の人々に限られていることもまた事実である。それ以外は、自身の経験に照らして信じられるか否かといった判断しかできないし、実際にしていない。ただ、世界のごく一部分を切り取り、因果関係で説明することを得意とする自然科学の諸分野では、例えば、仕組みを理解していなくてもスイッチを入れれば期待通り動作するといった、単純な経験の共有を通して、信頼を勝ち取ることに成功してきたのである。

しかし、事象の説明が相互関係に基づく全体論に開放されている人文科学や社会科学では、同じ構造にはならない。全体を想定したとたん、視点拘束性と言及する事象の有限性の軛から逃れることができなくなり、いかなる事象の説明も多様性に開かれることになるからである。当然、それぞれの説明のプラクティカルな側面も複雑になり、単純な経験を通して正しさを共有し得るような場も存在しなくなる。となると個々人の経験に照らした正しさの判断も多様性を帯び、学術の範囲についての認知の共有すら難しくなってくる。それによって、記憶や歴史をめぐる言説の世界には、学術の範囲を超えた多種多様な言説が結びついていくのである。

それでも、主に前近代までの歴史事象に関しては、学術内外の知識量の非対称性と、日常経験や現実世界の諸問題との乖離性などにより、学術的言説は孤高の存在であり得た。しかし、アジア太平洋戦争の記憶や歴史ではそうはいかない。そこは、体験者をはじめとするさまざまな立場の人々が、経験に基づく豊富な知識をもっていることに加え、それぞれが日常においてその評価あるいはプラクティカルな言動（歴史実践）を行っている場である。そうした場では、史実性なるものも、記憶・歴史と日常とが結びつくための絶対条件ではなくなる^４）。

そもそも戦争は、それぞれの正義のもとで互いに相手を敵と位置付けた武力衝突であり、戦場になる側と進攻する側、傷つけ殺した側と傷つき殺された側など、極限ともいえる非対称性が常在混在する場である。そうした場における記憶と歴史を、学術を含め限られた方向からの評価に包摂することなどそもそも不可能であるし、そんなことを目指すべきでもない。

では、多様性に開かれる戦争遺跡を、どのように公共的な信託物（public trust）である文化財として位置付けていくべきなのか。

かつてダンカン・キャメロンは、高い価値があると信じられているものを見にいくテンプルとしてのミュージアムに対し、未知に出会い対話を通して新しい価値を発見していく場としてのフォーラムの必要性を主張した^５）。異論はあろうが、私は、日本の文化財関連の諸制度はテンプルを作っていく取り組みが中心であり、フォーラムの形成にはあまり目を向けてこなかったと考えている。何よりも、評価が定まらないという言葉がそれを端的に示している。

フォーラムは公共に開かれた対話の場である。その中心にあるのは関心（interest）であり、いかなる関心も排除されてはならない。しかし、そこは混沌とした場になるわけでもない。ハンナ・アーレントの公共圏を解説した齋藤純一の言葉を借りれば「ある人の意見が失われるということは、他にかけ替えのない世界へのパースペクティブが失われるということである。（中略）意見は、意見と意見が交換されるプロセスのなかでより妥当なものに形成されうるものであり、そこには普遍的＝客観的な妥当性とは異なった妥当性の基準が存在する」のである^６）。心に留めておきたい。

戦争遺跡に限らず、記憶や歴史が絡む場には、さまざまなbenefitやprofitにつながる多様な関心が交錯する。関心には無意味なものなどなく、他の関心と触れ合うことで新たな意味の発見の契機となる。そうした開かれた世界では、多くの関心と多様な記憶や歴史が接続する核のような場所が、次第にいくつも現れてくるはずである。そのような場所がフォーラムの候補となる。

重要なことは、多様な関心の接続可能性を排除せず、対話やガバナンスを通して妥当性を見出していく姿勢を堅持できるかである。そこでは、正解としての知識以上に道を開いていく知恵が重要となる。ティム・インゴルドは、知識と知恵の関係を次のように説明する。「知識は武装し、統制する。知恵は武装解除し、降参する。知識には挑戦があり、知恵には道があるが、（中略）これほど知識が溢れているのに、それが知恵に結びつかない時代は、実際これまでの歴史にはなかった。そのバランスを回復すること、つまり科学によって伝えられる知識に、経験と想像力の溶け合った知恵を調和させること」が重要である^７）。

誰にとっても正しい知識などというものは、当り障りのない情報のみの無味乾燥とした場か、教育や情報の統制下にしか存在しない。今の日本では、その双方への動きが、静かにではあるが進行しているように私には思える。そうしたなかで定置される評価（知識）に基づくテンプルとしての文化財の創出を続けていけば、仮に戦争遺跡の保護措置が進んだとしても、そこからは多くの関心が排除され、早晩記憶や歴史が語られる場としての機能が失われていくはずである。

一方で知恵は、異なる意見同士の対話の道を開き、そこから新たな知識と知恵を見出すための構えである。知恵のある場はフォーラムとなり、そこにおいて多くの戦争遺跡は、多様な記憶や歴史と自身の経験や日常とを接続することのできる、広範な関心に開かれた公共の文化財になる。こうした場を、パブリックヘリテージと呼んでおきたい^８）。なお、日本の文化財関連の制度はこれまでテンプルの創造が中心であったが、2018年の文化財保護法改正で導入された「文化財保存活用地域計画」は、パブリックヘリテージの形成に開かれた制度である。今後、戦争遺跡を組み込んだ計画が進んで行くことに期待したい。