レポート

文化遺産国際協力コンソーシアムは、文化遺産保護に携わるさまざまな分野の専門家や機関の拠点組織であり、故・平山郁夫画伯の構想の下、2006年に文化庁と外務省の共管で設立された。以来、東京文化財研究所が事務局を受託運営している。

コンソーシアムが行う活動は多岐にわたるが、柱の一つとして挙げられるのが国際協力調査である。国際協力調査は、世界各地の文化遺産保護の現場における国際的な支援に対するニーズ、あるいは日本の国際協力に求められるニーズを把握することを主な目的として毎年実施され、その時々の時勢に応じてテーマを設定している。今回の国際協力調査に「海域交流ネットワークと文化遺産」というテーマが選ばれた背景には、海の道*1に関わる国際的な議論の高まりがあった。その契機ともいえる出来事が、2014年の「シルクロード：長安―天山回廊の交易路網」の世界遺産登録である。ユーラシア大陸を東西に結ぶ道を、中国、カザフスタン、キルギスタンのトランスバウンダリーサイトとして登録するという壮大な計画が実を結んだわけであるが、根本的な理解として、シルクロードの概念は一義的ではないことに注意が必要である。広義にはヨーロッパ大陸とアジア大陸を結びつける交通路の総称であり、「草原の道」、「オアシスの道」、「海の道」の三つのルートが含まれる。つまり、世界遺産に登録されたのは、シルクロードの陸上ルートの一つである「草原の道」のごく一部でしかない。

海の道を通じては、物質文化のみならず、宗教や科学的知識、芸術や技術といった多種多様なものが運ばれ、異なる文化や文明の交流が果たされてきた。言い換えるならば、海の道も陸上のシルクロード同様、文明間の経済的貿易路であるとともに、文化的交易路であった。このような背景から、海の道に焦点を当てて陸上のシルクロードと一体的な評価を進める研究や、海の道を世界遺産に登録しようとする動きが活発になっている。そこで、コンソーシアムでは、海の道沿いの文化遺産を対象とし、各国における取り組みの動向、さらには今後の日本の国際協力としての可能性を把握すべく調査を行うこととした。

コンソーシアムがこれまでに行ってきた国際協力調査ではいずれも、単独の国に対し海外に調査団を派遣して現地視察や情報収集を行うことが中心的な手法であったが、新型コロナウイルス感染症の世界的拡大を受け、同様の手法による調査が困難であった。コンソーシアムではこれを好機と捉え、調査対象国を拡大するとともに、以下の複数の手法を組み合わせることによって、海外派遣を行わずにできるだけ多くの情報の入手、発信を行うことを目指した。調査の一環として行われた内容は以下の通りである。

①オンラインでのアンケート調査

古くから海上交易で結ばれた国々やその周辺国を対象に、ワーキンググループで選定した計50カ国・58機関に対してアンケートを送付し、海域交流ネットワークに関する文化遺産保護の動向等について概要を把握した（うち27カ国、29機関から回答が寄せられた）。

②オンラインでの聞き取り調査

アンケート調査で回答のあった国のうち、各地域で中心的な活動を行っている国や機関を選定し、オンラインでの聞き取り調査を行った。

③海域フォーラムの実施

コンソーシアムで設置している六つの地域分科会において、海に関わる文化遺産の中でも特に活発な動きが見られる「水中文化遺産」を横断的なテーマとして掲げ、各地域における最新動向を把握する「海域フォーラム」を実施した。

④シンポジウムの開催

本調査の連動企画としてシンポジウム 「海と文化遺産―海が繋ぐヒトとモノ―」 をウェビナーで開催し、11カ国から約200名の参加があった。

「海の道」の射程となる時代設定は一般的には大航海時代前とされるが、それ以降の時代の文化遺産も多種寄せられた。第二次世界大戦時の沈船をはじめとする戦争遺産も多くあったが、その中でもポルトガル商人が建設した要塞やポルトガルの奴隷船（南アフリカ）など、旧宗主国が残した文化遺産が、被植民地において自国を代表する遺産として位置付けられていたことは特筆に値するだろう。

一方で、旧宗主国であるオランダは、アジア、アフリカ、アメリカに存在する大航海時代以降の自国に関連する文化遺産を「海事共有文化遺産」として捉え、他国との調査・研究を推進していた。広い意味での海事共有文化遺産としては、地中海の海底遺跡「スカーキー（スケルキ）・バンク」も挙げられる。スカーキー・バンクは第二次世界大戦中「スカーキー・バンクの戦い」の舞台にもなった場所で、イタリアのシチリア島とチュニジアに挟まれた地中海底の広大な範囲にまたがっている。水面ぎりぎりに隠された岩礁やそれを囲む砂浜などの地理的条件によって、歴史上数々の船が沈んできたため、現在では地中海沿岸の８カ国（アルジェリア、クロアチア、エジプト、フランス、イタリア、モロッコ、スペイン、チュニジア）が協力して同遺跡の保護を表明している。これまで文化遺産は各国の国内法でその保護が目指されてきたが、領海外の海域において、複数国の協力によって遺産の保護を目指す動きが進んでいる。

冒頭に紹介したこの一節が示すように、海、そして海とつながる河川や水路は本来一体的につながっており、明確な国境を見い出すことはできない。

本調査でも見えてきたように、海域交流を示す物証である文化遺産は、水中・陸上、有形・無形、動産・不動産の別を問わない多様な種類が寄せられ、それぞれがさまざまな文化や文明の影響を示していた。国や地域の垣根を超えた交流の多様性は、海という場が本来それを治める主のいない広大で自由な場所であることを表しているようである。このように、「海域交流ネットワーク」という視点で文化遺産を見ると、地域相互の関係のダイナミズムが見て取れるとともに、文化遺産という枠組みの射程の広さや多様性を再認識することにもつながる。また、関係する文化遺産の保護に着目すると、国境なく一体につながり合う海の姿を体現するかのごとく、国の枠組みを超えた保護のあり方を目指し始めている。

2001年にユネスコで採択された水中文化遺産保護条約の影響を受け、水中文化遺産を筆頭とした海に関わる文化遺産の保護について活発な議論が国際的に進められているものの、日本における当該議論の低調さは本特集をはじめ多くのところで指摘されている通りである。一方で、日本はシルクロード研究の歴史的な蓄積を有するとともに、保存科学の分野においても海から引き揚げた遺物等に対する処置といった経験を豊富に有しており、専門的人材による協力や技術移転という観点で日本に寄せられる期待は大きい。ユネスコ等が主導する活動に、日本から関連領域の研究者や専門家が協力する例も見られるが、現段階では個人や組織による活動が中心であり、国レベルでの協力に結びついているとはいえない。日本はこれまでに文化遺産保護を通して広く国際協力を行ってきているが、海域交流に関わる文化遺産保護においてどのような役割を果たしていくのか、問われる段階にきている。